今年最初のマーケットでは引き続き「リスクオン」が強まり、ドル円は115円37銭まで買われる。ただ長期金利が急上昇した割には115円台半ばには届かず。ユーロドルは朝方に1.1364まで買われたがその後軟調に。株式市場は幸先の良いスタートを切る。主要3指数が揃って大幅高となり、中でもダウとS&P500は最高値を更新。債券は大幅下落。今年の早期の利上げを織り込む形で長期金利は大幅な上昇をみせ、1.62%台まで上昇。金は28ドル安と大幅下落。原油は続伸し76ドル台に。

12月マークイット製造業PMI(改定値)   →  57.7

ドル/円  114.94 ~ 115.37

ユーロ/ドル 1.1280 ~ 1.1364

ユーロ/円  130.02 ~ 130.73

NYダウ  +246.76 → 36,585.06

GOLD   -28.50 →  1,800.10ドル

WTI   +0.87  →  76.08ドル
 
米10年国債   +0.118 → 1.628%


本日の注目イベント

中 12月財新製造業PMI
独 11月小売売上高
独 12月失業率
英 11月消費者信用残高
英 12月製造業PMI(改定値)
米 12月ISM製造業景況指数
米 12月自動車販売台数


明けましておめでとうございます。本年も宜しくお願いいたします。

 NYでは今年の最初の取引きも「リスクオン」で始まり、昨年記録的な株高を演じた株式市場では、主要3指数が揃って大幅高となり、ダウとS&P500はともに最高値を更新し、幸先の良いスタートを切りました。「リスクオン」が加速したことで米債券は大きく売られ、全ての年限で金利が上昇し、長期金利は1.62%台後半と、大幅に上昇して取引を終えました。FRBは今年3回の利上げを行うことが見込まれていますが、市場では早くも「4回利上げの可能性」を指摘する声も上がっています。米金利の上昇を背景にドル円はドル高に振れてはいますが、上昇の勢いは限定的だったようです。NYでは朝方に115円を割り込む場面もありましたが、金利上昇に伴って115円37銭までドルが買われましたが、115円台半ば突破には至っていません。

 米国ではオミクロン株の感染拡大が止まりませんが、昨年同様、株式市場では大量の資金流入に支えられ株価の上昇が続いています。ただ、今年はオミクロンに加え「金融政策の正常化」という、株式市場にとって「強い逆風」が吹き荒れることが分かっており、果たして「リスクオン」がどこまで続くのか、不透明です。少なくとも昨年のように年間で20%を大きく超えるような上昇は見込めないと予想していますが、どうでしょうか。

 新型コロナウイルスのオミクロン変異株の感染者が世界各地で拡大する中、2日までの1週間の新規感染者は1000万人を突破し、過去最多を記録しました。米国ではこの1週間の新規感染者数が1日当たり平均で約40万5000人に達し、2021年1月のピーク時を約60%上回ったと報告されています。さらに指摘されているのが、PCR検査で陽性反応が出る確率は17%と、2020年4月以降の高水準で、12月31日時点では3人に1人が検査で陽性と判断される確率です。これらのデータを総合すると、「オミクロン変異株があまりにも広がり、多くの感染が見落とされている可能性が浮上する。家庭用の検査キットを使っているか、あるいは検査そのものをしていないことが原因と考えられる」といった指摘です。(ブルームバーグ)オミクロン株は、感染力は強いがデルタ株に比べて軽症で済むといったデータが徐々に集まってきているようですが、一方で若年層では重症化するケースが多く報告されているようです。

 ドル円は続伸したものの、昨年11月24日に記録した115円52銭には届いていません。もっとも、この時の米長期金利の水準は1.66%台まで上昇しており、もう少し金利面からのサポートが不可欠だったのかもしれません。今週末には早くも昨年12月の雇用統計が発表されます。引き続き労働市場の回復は順調かと思われますが、ここでもオミクロン変異株の存在が気になるところです。雇用統計で良好な数字が示されれば、ドル円のサポート材料となり、上記115円台半ば突破も十分考えられます。当面はFOMCでの利上げの根拠となっている「インフレ」の動向と、そのインフレに直結する原油価格の動向などに注意しながら、ポジションを構築していく姿勢が有効かと思います。昨年は、1月が102円台で、12月が115円台と、上下しながらも結局大きくドル高が進んだ年でした。今年は同じようなことはないと予想していますが、少なくとも春先まではドルが下げたところを拾うスタンスが効果的と考えています。

本日のドル円は115円~115円70銭程度と予想します。(執筆者:佐藤正和・外為オンライン 編集担当:サーチナ・メディア事業部)(イメージ写真提供:123RF)