ゼリア新薬工業 <4559> は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。21年3月期第3四半期累計は主力製品の伸長や販管費抑制などで2桁増益だった。通期予想は売上高を下方修正したが、特別利益計上で当期純利益を上方修正した。第3四半期累計の進捗率が高水準であり、通期営業・経常利益も上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。株価は急伸して昨年来高値に接近する場面があった。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。
 
■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開
 
 消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。
 
 20年3月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業53%、コンシューマーヘルスケア事業47%、その他0%、営業利益構成比(連結調整前)は医療用医薬品事業28%、コンシューマーヘルスケア事業69%、その他3%だった。地域別売上比率は日本69%、欧州23%、その他8%だった。
 
■医療用医薬品事業は潰瘍性大腸炎治療剤アサコールなどが主力
 
 医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコール(協和キリンとの販売提携を終了して20年4月から単独販売)を主力として、H2受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。
 
 子会社ティロッツ社は、アストラゼネカ社から炎症性腸疾患(IBD)治療剤Entocortの米国を除く全世界における権利を取得し、国内ではゼンタコートカプセルとして販売している。
 
 20年11月にはティロッツ社が、アステラス製薬の英国子会社が販売しているクロストリジウム・ディフィシル感染症治療剤「ディフィクリア錠」(英名DIFICLIR)について、欧州、中東、アフリカおよび独立国家共同体(CIS)における製造販売承認を承継する資産譲渡契約(取得額109百万ユーロ)を締結した。
 
 アコファイドについては、Meiji Seika ファルマとタイおよびインドネシアにおける独占的開発・販売ライセンス契約、スペインのFAES社とラテンアメリカにおける独占的開発・販売ライセンス契約を締結している。なお21年1月には、アステラス製薬 <4503> と日本で行っている共同販促を21年3月31日で終了し、4月1日以降は単独で販促活動を行うと発表した。
 
 鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注500mg(ビフォーファーマ社から導入、開発コードZ-213、19年3月国内製造販売承認取得)は、20年9月に販売開始した。日本では18年4月から1年間に鉄欠乏性貧血と診断された患者数が約490万人と推計され、約220万人が鉄製剤(経口・静注製剤)の処方・治療を受けているが、日本の鉄製剤市場で販売されている注射剤は現在1剤のみで、治療選択肢が限られた状況となっている。本剤は新たな選択肢として期待されている。
 
■コンシューマーヘルスケア事業はヘパリーゼ群などが主力
 
 コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトOTC医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。
 
 20年4月にはヘパリーゼ群の主原料である肝臓加水分解物の安定調達とコンシューマーヘルスケア事業拡大を目的として、日水製薬 <4550> から日水製薬医薬品販売の全株式を譲り受けて子会社化(現社名:健創製薬)した。20年10月には、筋肉・骨・軟骨の構成成分を配合したビタミン含有保健剤「コンドロアミノCa錠」(指定医薬部外品)を発売した。
 
■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進
 
 消化器分野を最重点領域と位置付けて新薬開発を推進している。新薬パイプラインの状況(21年2月5日現在)は以下の通りである。
 
 鉄欠乏性貧血を適応症とするZ-213(ビフォーファーマ社から導入)は、19年3月鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注500mgとして国内製造販売承認を取得、20年9月販売開始した。
 
 子宮頸癌を適応症とするZ-100(自社品)は第3相(日本を含むアジア共同治験)段階である。予定された患者登録をすべて終了している。第10次中期経営計画(20~22年度)期間内の日本での製造販売承認申請を目標としている。
 
 Z-338(自社品、アコファイド)は、日本では小児機能性ディスペプシア患者を対象とする第3相段階、欧州では機能性ディスペプシアを適応症として第3相段階である。
 
 高カリウム血症を適応症とするZG-801(ビフォーファーマ社から導入)は第2相段階である。米国では15年12月販売開始し、欧州では17年7月EMA(欧州医薬品庁)から承認取得している。
 
 潰瘍性大腸炎を適応症とするZ-206(自社グループ品)は中国で20年4月承認取得した。販売については、開発主体であるTillotts Pharma AGが、イタリアのMenariniグループの中国現地法人と独占的販売権供与に関する契約を締結している。
 
 なおベルフェミン(OTC医薬品、西洋ハーブ)について、20年11月に厚生労働省から、軽度の静脈還流障害(静脈の血流が滞ること)による足のむくみ改善薬の製造販売承認を取得した。
 
■海外におけるアサコールとEntocortの市場浸透などを推進
 
 収益拡大に向けた重点施策として、医療用医薬品事業では潰瘍性大腸炎治療剤アサコールの情報提供活動強化、鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注500mgの市場構築、海外におけるアサコールと炎症性腸疾患(IBD)治療剤Entocortの市場浸透、コンシューマーヘルスケア事業では主力製品に次ぐ製品群の育成、日水製薬医薬品販売とのシナジーによる事業拡大を推進する方針だ。
 
 また持続的成長に向けて、消化器領域および既存事業との親和性の高い領域の薬剤導入やM&A、自社製品の海外導出も検討する方針としている。
 
■21年3月期3Q累計2桁増益で通期純利益を上方修正
 
 21年3月期の連結業績予想(期初時点では未定、8月4日に公表、2月5日に売上高を下方修正、営業利益と経常利益を据え置き、当期純利益を上方修正)は、売上高が20年3月期比4.8%減の575億円、営業利益が5.0%増の43億円、経常利益が0.5%増の39億円、当期純利益が26.5%増の37億円としている。配当予想は20年3月期と同額の34円(第2四半期末17円、期末17円)としている。
 
 第3四半期累計は売上高が前年同期比8.5%減の423億74百万円、営業利益が14.0%増の38億56百万円、経常利益が14.6%増の35億38百万円、四半期純利益が57.5%増の36億86百万円だった。新型コロナウイルスの影響などで減収だったが、海外市場における主力製品の伸長や販管費の抑制などで2桁増益だった。なお営業外費用では為替差損が増加(前期2億59百万円、今期4億25百万円)し、特別利益では債務取崩益6億78百万円、投資有価証券売却益3億75百万円を計上した。
 
 医療用医薬品事業は4.8%減収だった。全体としては減収だったが、主力製品は伸長した。潰瘍性大腸炎治療剤アサコールは、薬価改定の影響を受けたが、協和キリンとの販売提携を終了して20年4月以降に単独販売となり、売上が増加した。海外売上も拡大した。炎症性腸疾患(IBD)治療剤Entocortは、海外市場で堅調に推移した。
 
 コンシューマーヘルスケア事業は12.5%減収だった。殺菌消毒薬などの衛生用品が伸長したが、新型コロナウイルスによる外出自粛の影響で、主力のヘパリーゼ群やコンドロイチン群が苦戦した。
 
 四半期別に見ると、第1四半期は売上高133億31百万円で営業利益10億60百万円、第2四半期は売上高134億78百万円で営業利益5億38百万円、第3四半期は売上高155億65百万円で営業利益22億58百万円だった。第3四半期は回復基調となった。
 
 通期予想については、国内のコンシューマーヘルスケア事業が新型コロナウイルスの影響で苦戦しているため売上高を下方修正したが、医療用医薬品事業で主力製品が伸長し、海外子会社の業績が堅調なため、営業利益と経常利益を据え置いた。当期純利益は投資有価証券売却益等の特別利益計上が寄与する。
 
 修正後の通期予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高73.7%、営業利益89.7%、経常利益90.7%、純利益99.6%と高水準である。通期営業・経常利益も上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。
 
■株主優待は年2回、9月末と3月末の株主対象
 
 株主優待制度は毎年9月末および3月末現在の株主を対象として、保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈(詳細は会社HP参照)する。
 
■株価は下値切り上げ
 
 20年5月21日発表の自己株式取得(上限80万株・17億60百万円、取得期間20年5月22日~20年11月5日)は、11月4日に取得期間延長(21年5月14日まで延長)を発表している。
 
 株価は急伸して20年5月の昨年来高値に接近する場面があった。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。2月18日の終値は2027円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS80円23銭で算出)は約25倍、今期予想配当利回り(会社予想の34円で算出)は約1.7%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1134円30銭で算出)は約1.8倍、そして時価総額は約1077億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)