クリナップ <7955> はシステムキッチンの大手で、システムバスルームも展開している。中期ビジョンに「暮らし価値創造企業Cleanupへの変革」を掲げ、収益拡大・高収益化を推進している。21年3月期は新型コロナウイルスの影響で減収減益予想だが、リフォーム需要が緩やかに回復傾向となり、原価低減も寄与して第3四半期累計は通期利益予想を大幅超過達成して着地した。通期予想を据え置いたが上振れの可能性が高いだろう。株価は反発の動きを強めている。高配当利回りや低PBRにも注目して戻りを試す展開を期待したい。
 
■システムキッチン大手でシステムバスルームも展開
 
 システムキッチンの大手で、厨房部門(システムキッチン)および浴槽・洗面部門(システムバスルーム・洗面化粧台)を展開している。
 
 中高級品に強みを持ち、厨房部門はステンレスキャビネットキッチンのセントロ、ステディア、システムキッチンのラクエラ、コンパクトキッチンのコルティ、浴槽・洗面部門はバスルームのアクリアバス、ユアシス、洗面化粧台のティアリスなどを主力製品としている。
 
 20年3月期の部門別売上構成比は厨房部門が78%、浴槽・洗面部門が15%、その他が7%だった。全国のショールーム数は102ヶ所で、来場組数は395千組だった。中高級品市場での競争力強化に向けて、20年6月にKITCHEN TOWN YOKOHAMA(横浜市みなとみらい)をオープンし、旗艦ショールーム全国4拠点(東京、横浜、名古屋、大阪)体制とした。20年10月にはホームページ上に「オンラインショールーム」をオープンした。
 
 販売ルートは工務店の会員登録制組織「水まわり工房」加盟店を主力としている。20年3月期の販売ルート別売上構成比(単体)は、一般ルート(工務店・リフォーム)が80.7%、ハウスメーカーが14.6%、直需(マンション)が4.7%だった。収益面では新設住宅着工件数やリフォーム需要の影響を受けやすい。
 
■中期ビジョンは「暮らし価値創造企業Cleanupへの変革」
 
 中期経営計画(18年~20年)では、ビジョンに「暮らし価値創造企業Cleanupへの変革」を掲げ、収益拡大・高収益化を目指している。
 
 重点施策としては、中高級市場での競争力強化、高級・超高級市場への本格参入に向けた商品ラインナップの変革、シェア回復に向けたフラッグシップモデルの刷新、ショールームにおける価値提供の強化、アジア諸国向けステンレスキャビネットの本格展開、新たな販売チャネルとしてのECビジネス立ち上げなどを推進している。
 
 また業務提携を活用し、新規事業として富裕層向け海外キッチン事業、他業種とコラボしたダイニング事業を展開する。
 
■21年3月期は新型コロナ影響だが利益上振れの可能性
 
 21年3月期の連結業績予想(期初時点では未定、8月6日に公表)は、売上高が20年3月期比4.2%減の1030億円、営業利益が72.0%減の7億円、経常利益が68.6%減の8億円、当期純利益が72.7%減の4億円としている。配当予想は20年3月期と同額の20円(第2四半期末10円、期末10円)である。
 
 第3四半期累計は売上高が前年同期比6.9%減の768億08百万円、営業利益が26.4%減の23億09百万円、経常利益が24.8%減の24億12百万円、四半期純利益が28.1%減の15億02百万円だった。
 
 厨房部門は6.5%減収、浴槽・洗面部門は9.4%減収だった。新型コロナウイルスの影響を受けて累計ベースで減収減益だったが、巣ごもり消費や新しい生活様式の普及などでリフォーム市場が回復の兆しを見せ始め、原価低減効果も寄与して各利益は回復傾向を強めた。
 
 四半期別に見ると、第1四半期は売上高220億27百万円で営業利益5億07百万円の赤字、第2四半期は売上高256億45百万円で営業利益5億92百万円の黒字、第3四半期は売上高291億36百万円で営業利益22億24百万円の黒字だった。第3四半期は前年第3四半期(売上高276億94百万円で営業利益9億14百万円)との比較で増収・大幅増益だった。
 
 新型コロナウイルスの影響が不透明として通期予想を据え置いたが、第3四半期累計の各利益は通期予想を大幅超過達成して着地した。さらに第3四半期が前年比増収増益に転じたことも勘案すれば、通期上振れの可能性が高いだろう。
 
■株価は戻り試す
 
 株価は反発の動きを強めている。21年3月期業績予想上振れの可能性に加えて、高配当利回りや低PBRにも注目して戻りを試す展開を期待したい。2月9日の終値は502円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS10円84銭で算出)は約46倍、今期予想配当利回り(会社予想の20円で算出)は約4.0%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1379円67銭で算出)は約0.4倍、時価総額は約188億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)