トレジャー・ファクトリー <3093> はリユースショップを展開している。21年2月期は新型コロナウイルスの影響で減益予想としている。ただし第2四半期以降は回復傾向を強めている。20年10月の既存店売上も107.9%と好調だった。後半回復基調に変化はなく、通期上振れ余地がありそうだ。株価は安値圏でモミ合う形だが、調整一巡して出直りを期待したい。
 
■リユースショップを展開
 
 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第2四半期(6~8月)の構成比が小さい季節特性がある。
 
 20年3月末時点の店舗数は、グループ合計192店舗(タイの3店舗を含むトレジャー・ファクトリー65店舗、トレファクスタイル53店舗、トレファクスポーツ5店舗、ユーズレット7店舗、ブランドコレクト3店舗、トレファクマーケット1店舗、カインドオル41店舗、ゴルフキッズ17店舗)である。
 
■リユース事業の成長と周辺・新規事業への投資を推進
 
 中期成長戦略として、リユース事業の成長(大都市圏中心に複数業態を組み合わせて年間10~20店舗の新規出店、採用・教育・在庫・物件開発など多店舗展開力の強化、リアル店舗とオンラインサービスの会員共通化をベースとしたリアル店舗・EC販売・宅配買取などの相互利用)、海外市場での成長(タイ3店舗の収益化、他国への展開)、リユース周辺事業・新規事業への投資(引越事業のトレファク引越、BtoBオークション事業のトレファク、ECドレスレンタル事業のCariru、不動産仲介事業のトレファク不動産)を推進している。
 
 19年1月にはシステム開発のデジタルクエストを子会社化した。20年2月にはAIアプリのXZ(クローゼット)運営のSTANDING OVATIONと資本業務提携し、手持ちの服を簡単にリユースする仕組みを共同開発した。
 
 20年10月には総合不動産会社のビーロットと業務提携、静岡県内でリユースショップ直営店12店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化した。
 
■21年2月期は新型コロナ影響で減益予想だが後半回復で上振れ余地
 
 21年2月期の連結業績予想(期初時点では未定、10月13日に公表)は、売上高が20年2月期比4.3%減の183億08百万円、営業利益が88.2%減の1億11百万円、経常利益が84.0%減の1億59百万円、純利益が99.0%減の5百万円としている。配当予想は7円減配の10円(第2四半期末2円、期末8円)とした。
 
 第2四半期累計は、売上高が前年同期比7.6%減の83億77百万円、営業利益が2億63百万円の赤字(前年同期は3億79百万円の黒字)、経常利益が2億22百万円の赤字(同4億21百万円の黒字)、純利益が2億66百万円の赤字(同2億88百万円の黒字)だった。
 
 新型コロナウイルスによる店舗臨時休業・営業時間短縮の影響で減収・赤字だったが、四半期別に見ると、緊急事態宣言発令で影響を大きく受けた第1四半期(売上高が前年同期比16.6%減の39億59百万円、営業利益が2億21百万円の赤字)に対して、第2四半期(売上高が2.3%増の44億17百万円、営業利益が41百万円の赤字)は回復基調となった。
 
 なお第2四半期累計での既存店売上(単体ベース)は90.7%だった。4月には64.6%まで落ち込んだ。ただし7月には104.6%まで回復した。生活関連用品を中心に需要が増加した。また外出自粛時のショッピング需要に対応してEC販売を強化した。新規ジャンルでは、リユース事業者向けのオンラインオークションを開始し、酒類やスマホ・タブレットの取り扱いも強化した。
 
 季節要因で利益の出やすい第1四半期に新型コロナウイルスの影響を大きく受けたため、通期も減収減益予想としたが、第2四半期は前年比でも増収に転じており、下期は営業黒字予想と回復基調である。EC販売の強化に加えて、第1四半期に抑制していた新規出店を第2四半期から再開している。後半回復基調に変化はなく、通期上振れ余地がありそうだ。
 
 月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、20年10月は全店が112.5%、既存店が107.9%だった。気温の低下や消費者の外出増加で衣料が好調に転じた。全店ベースでは新規出店(7月1店舗、9月2店舗、10月2店舗)も寄与した。
 
■株主優待制度は2月末の株主対象
 
 株主優待制度は毎年2月末時点の1単元(100株)以上保有株主を対象として実施(詳細は会社HP参照)している。
 
■株価は調整一巡
 
 株価は安値圏でモミ合う形だが、調整一巡して出直りを期待したい。11月10日の終値は721円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS44銭で算出)は約1639倍、今期予想配当利回り(会社予想10円で算出)は約1.4%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS407円13銭で算出)は約1.8倍、時価総額は約84億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)