ピックルスコーポレーション <2925> は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」ブランド力が向上し、キムチ製品や惣菜製品の拡大、EC・外食・小売領域への展開を推進している。21年2月期増収増益予想である。目先的には長梅雨・日照不足による野菜価格上昇が懸念材料として意識される可能性もあるが、影響は限定的だろう。収益拡大を期待したい。株価は年初来高値圏から反落したが、自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。
 
■漬物製品の最大手で「ご飯がススム キムチ」ブランド力向上
 
 漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」シリーズのブランド力が向上し、キムチ製品や惣菜製品の開発強化と新製品の積極投入、西日本エリアへの販売拡大、量販店惣菜売場・ドラッグストア・配食事業など販売先の拡大、新たな販売チャネルとしてのEC・外食・小売領域への展開を推進している。
 
 19年2月期の品目別売上構成比は製品63.9%(浅漬・キムチ41.8%、惣菜20.1%、ふる漬2.0%)および商品(漬物、調味料、その他)36.1%だった。販路別売上構成比は量販店・問屋等74.9%、コンビニ15.9%、外食・その他9.2%だった。セブン&アイ・ホールディングス <3382> など大手量販店・コンビニが主要取引先である。収益面の特性としては、天候不順などによる野菜(特に胡瓜と白菜)価格の影響を受ける傾向がある。
 
■新たな販売チャネルに展開
 
 新たな販売チャネルへの展開として18年4月、ピーネ12乳酸菌活用した商品のECサイト「ピーネオンラインショップ」と、国産・化学調味料不使用にこだわった漬物のECサイト「八幡屋オンラインショップ」を開設した。19年4月にはピーネ関連製品を製造する新工場が完成した。
 
 またグループ商品を活用した外食(レストラン・カフェ)事業および小売(漬物・甘酒・調味料等の販売)事業に参入する。運営子会社OHが埼玉県飯能市の施設「OH!!!発酵・健康・食の魔法」の運営準備を進めている。事業開始は新型コロナウイルスを考慮して20年9月上旬予定に変更した。
 
 中期目標値には、23年2月期売上高457億円(浅漬・キムチ209億36百万円、惣菜93億91百万円、ふる漬8億73百万円、商品144億98百万円)、営業利益20億83百万円、経常利益22億03百万円、純利益14億73百万円を掲げている。設備投資はOH施設、中京工場増床、設備更新などで21年2月期からの3年間で合計43億32百万円を計画している。
 
■21年2月期増収増益予想
 
 21年2月期連結業績予想は、売上高が20年2月期比3.8%増の430億円、営業利益が1.8%増の19億05百万円、経常利益が2.8%増の20億28百万円、純利益が3.3%増の13億32百万円としている。配当予想は20年2月期と同額の30円(期末一括)である。
 
 品目別売上高の計画は製品が8.1%増の286億14百万円、商品が3.8%減の143億85百万円としている。コスト面で新規事業「OH!!!」関連費用が増加するが、惣菜製品拡販などの増収効果で吸収する。
 
 第1四半期は売上高が前年同期比13.4%増の120億21百万円、営業利益が22.5%増の9億13百万円、経常利益が19.6%増の9億37百万円、純利益が23.6%増の6億51百万円だった。
 
 新型コロナウイルス感染症による外出自粛で家庭内での食事の機会が増えたことに加えて、健康志向の高まりも背景に乳酸菌を含む食品としてキムチがテレビ番組で取り上げられたことも寄与して、キムチを中心とする製品売上が大幅に伸長した。コスト面では低温などの天候不順で4月に白菜の価格が高騰し、胡瓜も前期より高い水準で推移したが、増収効果に加えて、生産アイテム集約化による生産性向上も寄与して大幅増益だった。
 
 第1四半期の進捗率は売上高28.0%、営業利益47.9%と高水準だが、下期に新規事業開始による費用増加が見込まれるため通期予想を据え置いた。目先的には長梅雨・日照不足による野菜価格上昇が懸念材料として意識される可能性もあるが、影響は限定的だろう。収益拡大を期待したい。
 
■株主優待制度は毎年2月末の株主が対象
 
 株主優待制度は毎年2月末時点で100株以上保有株主を対象として、商品詰め合わせセットなど(数種類から1点選択、詳細は会社HP参照)を贈呈する。
 
■株価は上値試す
 
 株価は7月の年初来高値圏から一旦反落したが、自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。8月4日の終値は2707円、今期予想連結PER(会社予想連結EPS208円32銭で算出)は約13倍、今期予想配当利回り(会社予想30円で算出)は約1.1%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS2017円79銭で算出)は約1.3倍、時価総額は約173億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)