ディ・アイ・システム <4421> (DIシステム)(JQS)は、前日9日に22円安の1599円と続落して引けた。同社株は、今年8月30日にストップ高を交えて急伸しており、目先の利益を確定する売り物に押された。ただ今2019年9月期の接近とともに、今年8月14日に開示した今2019年9月期第3四半期(2018年10月~2019年6月期、3Q)業績の減益着地は、売り上げ自体は増収となり、減益も業容拡大を目指すための人材育成費用などを要因とする成長投資負担との評価が高まり織り込み済みとして配当権利取りの買い物も交錯し、25日移動平均線水準で下げ渋った。さらに今年8月29日付けで提出された大量保有報告書で、光通信 <9435> が、同社株式を5%超保有したことが明らかになったことも、依然として需給思惑を高めている。
 
■人材採用・育成の社内体制を強化し上場効果で新規顧客も増加
 
 同社の今期3Q業績は、売り上げが27億5500万円(前年同期比9.0%増)と伸びたが、営業利益は1億2400万円(前期比同36.4%減)、経常利益が1億800万円(同45.1%減)、純利益が6600万円(同48.6%減)と伸び悩んだ。情報サービス業界では、事業構造の変革、競争力強化のための製品開発、人手不足解消のための省力化・合理化などのニーズの高まりでIoT、AIなどの新技術活用の開発需要が増加しており、この受注案件獲得に向け人材採用・育成の社内生産体制の強化を進め、とくにトラフィック制御やセキュリティ対応に注力、この人件費の増加や名古屋支店の移転費用、上場関連費用などが重なったことが要因となった。
 
 今2019年9月期通期業績は、期初予想に変更はなく売り上げ39億1400万円(前期比16.7%増)、営業利益2億2500万円(同1.8%増)、経常利益2億2100万円(同0.9%減)、純利益1億3500万円(同1.1%減)と見込んでいる。昨年10月の新規株式公開(IPO)効果で主力の官公庁向けなどに新規顧客が増加し、常駐先でもプロジェクト案件獲得を推進していることが売り上げ、営業利益を続伸させる。配当は、年間25円(前期実績23円)に増配を予定している。なお光通信の同社株取得は、長期保有目的の純投資と報告されている。
 
■ミニGCで上昇トレンド転換を示唆し直近高値奪回から年初来高値を意識
 
 株価は、昨年10月に公開価格1280円で新規株式公開(IPO)され、3300円で初値をつけ上場来高値4250円まで買い進まれ有配IPO株として高人気となった。同高値後は、新興市場の人気離散や再三にわたる世界同時株安の波及で上場来安値1134円まで下げ、大底打ちシグナルとされる「半値八掛け2割引き」水準を下回るまで調整しただけに下げ過ぎとして年初来高値2210円までリバウンド、再度、1400円台まで調整したところで光通信の大量保有報告書が提出されストップ高を交えて1908円まで買い直された。足元では、25日移動平均線を出没する値固めを続け、この間、5日移動平均線が25日線を下から上に抜くミニ・ゴールデンクロス(GC)を示現して上昇トレンド転換を示唆している。期末の配当権利取りも加わって直近高値の1908円奪回から今年4月の年初来高値が次の上値フシとして意識されよう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)