トーセ <4728> は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。18年8月期は開発中止案件の発生や販管費の増加などで減益だったが、原価低減効果によって修正計画超で着地した。19年8月期は3億円以上の大型プロジェクト件数が増加して2桁増収・営業増益予想である。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、調整一巡して反発を期待したい。
 
■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手
 
 家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業(ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託)、その他事業(東南アジア向けコンテンツ配信事業、SI事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業)を展開している。
 
 収益は、開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上で、大型案件の開発受託の有無や開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。
 
 18年8月期の売上構成比は、デジタルエンタテインメント事業が93.9%(開発売上が56.0%、運営売上が34.9%、ロイヤリティ売上が3.0%)で、その他事業が6.1%だった。また18年8月期の開発完了タイトル数は家庭用ゲーム機向け4本、PC向け4本、携帯端末向け10本の合計18本だった。
 
 複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力、開発売上とストック型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴としている。
 
■18年8月期減益だが修正計画超、19年8月期2桁増収・営業増益予想
 
 18年8月期の連結業績は、売上高が17年8月期比4.0%減の45億17百万円、営業利益が25.8%減の2億28百万円、経常利益が34.1%減の2億67百万円、純利益が10.1%減の1億88百万円だった。
 
 スマホ向けゲームの運営売上が大幅伸長したが、顧客における開発中止案件発生で開発売上が大幅減少し、販管費の増加も影響して減益だった。ただし原価低減効果によって修正計画超で着地した。
 
 デジタルエンタテインメント事業の売上高は2.9%減の42億43百万円で、内訳は開発売上が25.2%減の25億30百万円、運営売上が2.3倍の15億74百万円、ロイヤリティ売上が52.5%減の1億37百万円だった。その他事業は新規受注が低調で18.2%減収だった。
 
 19年8月期連結業績予想は、売上高が18年8月期比17.9%増の53億27百万円、営業利益が18.6%増の2億71百万円、経常利益が24.2%増の3億32百万円、純利益が2.4%増の1億92百万円としている。3億円以上の大型プロジェクト件数が増加して2桁増収・営業増益予想である。
 
 デジタルエンタテインメント事業の売上高計画は17.4%増の49億81百万円で、内訳は開発売上が40.6%増の35億57百万円、運営売上が17.3%減の13億02百万円、ロイヤリティ売上が11.6%減の1億21百万円としている。開発タイトル数はスマホ向け12本、据置型ゲーム機向け3本、PC向け1本の合計16本で、運営サイトは26サイトの見込みとしている。
 
 18年8月期の配当は17年8月期と同額の年間25円(第2四半期末12円50銭、期末12円50銭)とした。配当性向は100.6%である。19年8月期の配当予想は18年8月期と同額の年間25円(第2四半期末12円50銭、期末12円50銭)とした。予想配当性向は98.2%である。
 
■株価は調整一巡して反発期待
 
 株価は地合い悪化も影響して10月26日に年初来安値920円まで下押したが、売られ過ぎ感を強めている。10月26日の終値は923円で、今期予想連結PER(会社予想連結EPS25円46銭で算出)は約36倍、今期予想配当利回り(会社予想の年間25円で算出)は約2.7%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS775円47銭で算出)は約1.2倍、時価総額は約72億円である。調整一巡して反発を期待したい。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)