JSP <7942> は発泡プラスチック製品の大手で、自動車部品用ピーブロックなど高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。19年3月期減益予想だが、原油価格上昇に対する製品価格是正の進展を期待したい。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが売られ過ぎ感を強めている。売り一巡して反発を期待したい。
 
■発泡プラスチック製品大手、高機能・高付加価値製品を開発・拡販
 
 発泡プラスチック製品の大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業(産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など)、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業(自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、IT製品輸送用通い函など)、その他事業(一般包材など)を展開している。
 
 18年3月期のセグメント別売上高構成比は押出事業34%、ビーズ事業61%、その他5%、営業利益構成比(連結調整前)は押出事業26%、ビーズ事業72%、その他1%だった。自動車部品用発泡ポリプロピレンのピーブロック(英名ARPRO)など高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。
 
 収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する特性がある。
 
■19年3月期減益予想だが価格是正進展期待
 
 19年3月期連結業績予想(7月27日に第2四半期累計と通期予想を減額修正)は、売上高が18年3月期比3.3%増の1181億円、営業利益が17.6%減の75億円、経常利益が16.5%減の77億円、純利益が19.8%減の55億円としている。配当予想は18年3月期と同額の年間50円(第2四半期末25円、期末25円)としている。予想配当性向は27.1%となる。
 
 第1四半期は、売上高が前年同期比1.8%増の280億81百万円、営業利益が41.7%減の12億97百万円、経常利益が38.1%減の14億08百万円、純利益が35.4%減の11億02百万円だった。
 
 高機能・高付加価値製品は堅調に推移したが、食品・水産・農業分野における需要低迷、原油価格や運送費の上昇に対する製品価格是正遅れなどで減益だった。押出事業は0.5%増収だが31.2%減益、ビーズ事業は1.2%増収だが42.7%減益だった。
 
 通期ベースでは、高付加価値製品の拡販などで増収を確保するが、韓国における経済停滞の影響やスチレンペーパーの需要減少などで全体として販売数量が想定を下回り、原油価格の上昇に対する製品価格是正遅れが影響する。前提条件は原油価格(ドバイ)が1バーレル=70米ドルで、為替は1米ドル=109円、1ユーロ=129円、1人民元=17.0円としている。
 
 19年3月期減益予想だが、下期の製品価格是正進展を期待したい。
 
■21年3月期営業利益110億円目標
 
 中長期の目標数値は、新中期経営計画「Deeper&Higher2020」で21年3月期売上高1380億円、営業利益110億円、営業利益率8%、経常利益113億円、純利益79億円、長期ビジョン「VISION2027」では28年3月期売上高1800億円、営業利益180億円、営業利益率10%を掲げている。
 
 新中期経営計画の21年3月期目標の前提条件は為替が1米ドル=113円、1ユーロ=133円、1人民元=17円、原油価格(ドバイ)が1バーレル=55米ドルである。セグメント別目標数値は、押出事業の売上高が467億64百万円で営業利益が33億76百万円、ビーズ事業の売上高が850億43百万円で営業利益が83億93百万円、その他事業の売上高が61億93百万円で営業利益が1億80百万円である。新規事業は計画に含めず、外数として売上高30億円を目指す。
 
 基本方針は、差異化戦略(押出事業のスチレンペーパー、ミラボード、FPD関連保護材ミラマットエース、高断熱材ミラフォーム、ビーズ事業のピーブロック、エレンボールNEOなど)の推進、成長戦略(4つの成長エンジン=自動車部品、建築住宅断熱材、FPD関連保護材、新たな事業領域)の推進、人材育成やコーポレートガバナンス強化など経営基盤の強化としている。
 
 3年合計の設備投資額は約300億円、減価償却費は約180億円の計画である。国内外での自動車部品用ピーブロックの拡販・用途開拓を目指し、生産能力を増強する。
 
 自動車部品用ピーブロックは、自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大し、日系自動車メーカーのリアシートコア材などへの採用が広がっている。その他用途を含めたピーブロック販売数量は、21年3月期に18年3月期比約27%増を見込んでいる。中期成長ドライバーとして期待される。
 
■株価は売られ過ぎ感
 
 株価は地合い悪化の影響で10月16日に年初来安値2532円まで下押したが、売られ過ぎ感を強めている。売り一巡して反発を期待したい。10月16日の終値は2540円、今期予想連結PER(会社予想連結EPS184円50銭で算出)は約14倍、今期予想配当利回り(会社予想の年間50円で算出)は約2.0%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS2667円72銭で算出)は約1.0倍、時価総額は約798億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)