13日に一時15.50円前後まで下値を切り下げたトルコリラ/円は、本日は19.30円台まで反発しており、米国との対立激化に端を発した急落劇は、ひとまず収束したようだ。ただ、この先も不透明要素が多く、リラ相場の行方も見通しづらい状況が続く。

 まずは本日(16日)、トルコ当局が実施する国際投資家との電話会議に注目したい。アルバイラク財務相が海外からの投資を呼び込むための具体策を発表できるのかについては不安が残る。もしなんらかの策が発表されても、市場がそれを「不十分」と判断すれば、リラ売りが再開する恐れもある。

 また、明日(17日)には米格付け会社S&Pがトルコのソブリン格付け見直しの結果を発表する予定だ。格付けはすでに「投資不適格級」となっているが、一段の格下げや格付け見通しの引き下げの可能性を意識しない訳にはいかない状況だろう。

 トルコ中銀による国内銀行への流動性供給やスワップ取引への規制などでリラ安への「対症療法」はある程度施されたが、米国との対立解消やインフレ抑制に向けた「原因療法」には未着手の状態だ。トルコ・ショックが再発するリスクも意識しつつ、重要イベントの結果を吟味したい。(執筆:外為どっとコム 編集担当:サーチナ・メディア事業部)(イメージ写真提供:123RF)