ファンデリー <3137> (東マ)は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、19年3月期増収増益予想である。株価は4月の上場来高値から反落して水準を切り下げたが、売られ過ぎ感を強めている。調整一巡して反発を期待したい。
 
■健康食宅配サービスのMFD事業が主力
 
 健康食宅配サービスのMFD(Medical Food Delivery)事業、およびマーケティング事業を展開している。18年3月期事業別売上高構成比はMFD事業89%、マーケティング事業11%だった。
 
 MFD事業は健康食(冷凍弁当)の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客(個人)から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。
 
 需要拡大に対応してMFD事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。18年5月に新工場建設用地の取得に関して、取得資産の相手先(スズケン)と売買契約を締結した。引き渡しは18年8月末予定で、その後18年度内に着工予定、19年度内に操業予定としている。
 
■マーケティング事業も展開して収益多様化を推進
 
 健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。
 
■MFD事業の会員数は増加基調
 
 MFD事業の会員数は、15年3月期末15万2771人、16年3月期末18万2905人、17年3月期末20万3441人、18年3月期末22万1727人と増加基調である。なお18年3月期末の定期コース会員数は7925人で、17年3月期末比642人増加した。
 
 全国の医療機関や調剤薬局などの紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。18年3月には紹介ネットワーク数が2万ヶ所を突破(17年3月期末は1万7596ヶ所)した。1件あたり購入単価は6900円前後で推移している。
 
 健康食通販カタログ「ミールタイム」の発行部数は、19年3月発行「ミールタイム2019春号」から各号80万部に増刷(現在は各号75万部)する。さらなる会員数拡大を目指す。
 
■18年3月期増収増益、19年3月期も増収増益予想
 
 19年3月期の非連結業績予想は、売上高が18年3月期比10.4%増の36億50百万円、営業利益が8.6%増の7億05百万円、経常利益が6.8%増の6億96百万円、純利益が6.0%増の4億45百万円としている。MFD事業は健康食宅配会員数が増加基調であり、順調に拡大する。マーケティング事業は高利益率を維持する。7期連続増収増益予想である。
 
 セグメント別の計画は、MFD事業の売上高が9.8%増の32億20百万円で営業利益が12.1%増の7億53百万円、マーケティング事業の売上高が15.2%増の4億30百万円で営業利益が9.8%増の3億06百万円としている。新工場建設に向けた投資を推進する。
 
 なおMFD事業はおせち料理などで12月の売上高が増加する季節要因がある。マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重だったが、徐々に平準化が進んでいる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。
 
■23年3月期営業利益20億円目指す、中期的に収益拡大基調
 
 18年2月に19年3月期を初年度とする中期経営計画「will2022」を策定した。
 
 団塊の世代の先頭である1947年生まれが75歳となり、本格的なひとり暮らし社会が始まる2022年に向けて、目標値には23年3月期売上高100億円、営業利益20億円、営業利益率20%を掲げている。セグメント別目標は、MFD事業が売上高91億円、営業利益20億円、マーケティング事業が売上高6億円、営業利益4億円、新設予定のメディア事業が売上高3億円、営業利益2億円、営業利益調整の全社費用6億円としている。
 
 MFD事業では、SPA(製造小売業)モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的NO.1の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてTVCMと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第3の収益柱を目指す。
 
 一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。
 
■株価は調整一巡して反発期待
 
 株価は4月の上場来高値2413円から反落して水準を切り下げた。6月6日には1652円まで下押した。ただし売られ過ぎ感を強めている。
 
 6月6日の終値1662円を指標面で見ると、今期予想PER(会社予想のEPS69円93銭で算出)は約24倍、前期実績PBR(前期実績のBPS358円03銭で算出)は約4.6倍である。時価総額は約106億円である。
 
 週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込んだが、調整一巡して反発を期待したい。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)