トレジャー・ファクトリー <3093> はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。18年2月期は第3四半期累計が減益だったが、通期は2桁増益予想である。既存店も好調に推移している。通期ベースで好業績が期待される。株価は12月の昨年来高値圏から反落したが、調整一巡感を強めている。
 
■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開
 
 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。17年2月期末時点の店舗数は、16年9月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計136店舗だった。
 
 中期成長に向けた戦略として、既存店強化(店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善)、多店舗展開(複数業態組み合わせて年間12店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開)、新業態開発・出店、海外事業を推進している。
 
 目標数値には19年2月期売上高175億78百万円、償却前営業利益12億91百万円、営業利益9億72百万円、経常利益10億01百万円を掲げている。配当性向は25%以上を当面の目標としている。
 
■18年2月期3Q累計は減益
 
 今期(18年2月期)第3四半期累計の連結業績は売上高が前年同期比29.4%増の120億75百万円だが、営業利益が21.7%減の4億60百万円、経常利益が17.0%減の5億01百万円、純利益が12.6%減の3億34百万円だった。
 
 既存店売上(単体)が101.2%と回復し、12店舗の新規出店、カインドオルにおける営業強化も寄与して大幅増収だったが、売上総利益率の低下で大幅減益だった。
 
 差引売上総利益率は62.2%で3.6ポイント低下した。単体ベースの既存店の売上総利益率が1.3ポイント低下し、売上総利益率の低いカインドオルの連結も影響した。販管費比率は58.4%で1.1ポイント低下した。上期に新店費用が先行発生したが、第3四半期累計ベースでの販管費比率は低下した。
 
■18年2月期通期は2桁増収増益予想
 
 今期(18年2月期)連結業績予想(4月12日公表)は、売上高が前期(17年2月期)比23.2%増の164億20百万円、営業利益が16.1%増の8億53百万円、経常利益が16.2%増の8億81百万円、そして純利益が19.7%増の5億81百万円としている。既存店売上は101.0%、既存店の売上総利益率は前期64.8%と同水準を目指すとしている。
 
 既存店におけるマーケティング強化、13店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで2桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化、新業態の多店舗展開の本格化、カインドオル不採算店のテコ入れを推進する。また「トレファクONLINE」を10月から本格始動する。タイは11月に2号店をオープンした。
 
 月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、17年12月は全店110.9%、既存店101.3%だった。12月は衣料、生活家電などが好調に推移し、2ヶ月連続の前年比プラスだった。新規出店は2店舗で店舗数は113店舗(うちFC4店舗)となった。
 
 通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高が73.5%、営業利益が53.9%、経常利益が56.9%、純利益が57.5%である。低水準だが、新規出店が計画の13店舗を上回る14店舗となる見込みであり、新店の下期収益貢献が見込まれるとしている。既存店も好調に推移しており、通期ベースで好業績を期待したい。
 
 なお配当予想は前期と同額の年間16円(第2四半期末8円、期末8円)としている。予想配当性向は30.4%となる。
 
■株主優待制度は2月末に実施、内容を一部変更
 
 11月10日に株主優待制度の優待内容の一部をクオカードから割引券に変更すると発表している。優待対象は毎年2月末時点の1単元(100株)以上保有株主で、18年2月末から実施する。
 
■株価は調整一巡感
 
 株価は12月6日の昨年来高値1105円から反落したが、1000円近辺で推移して調整一巡感を強めている。
 
 1月31日の終値955円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円48銭で算出)は18~19倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間16円で算出)は1.7%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS333円69銭で算出)は2.9倍近辺である。時価総額は約109億円である。
 
 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインだ。調整一巡して戻りを試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)