ファンデリー <3137> (東マ)は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。一人暮らし高齢者や生活習慣病患者の増加も背景として健康食宅配会員数が増加基調であり、18年3月期2桁増益予想である。株価は調整一巡して戻り歩調だ。5月の上場来高値を目指す展開が期待される。
 
■健康食宅配サービスのMFD事業が主力
 
 健康食宅配サービスのMFD(Medical Food Delivery)事業、およびマーケティング事業を展開している。17年3月期事業別売上高構成比はMFD事業91%、マーケティング事業9%だった。
 
 MFD事業は健康食(冷凍弁当)の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客(個人)から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。
 
 MFD事業の会員数は、15年3月期末15万2771人、16年3月期末18万2905人、17年3月期末20万3441人と増加基調である。全国の医療機関などの紹介ネットワーク(約1万8000ヶ所)を通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。なお需要拡大に対応してMFD事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。18年度内に着工、19年度内に操業予定としている。
 
 健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。
 
 MFD事業はおせち料理などで12月の売上高が増加する季節要因があり、マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重となる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。
 
■18年3月期2桁増益予想
 
 今期(18年3月期)非連結業績予想(4月28日公表)は売上高が前期(17年3月期)比12.8%増の36億40百万円、営業利益が12.1%増の6億81百万円、経常利益が10.3%増の6億80百万円、純利益が10.6%増の4億36百万円としている。紹介ネットワークの新規開拓や深耕などにより、MFD事業、マーケティング事業とも伸長して2桁増益予想である。配当は無配を継続する。
 
 第2四半期累計は売上高が前年同期比6.1%増の16億49百万円、営業利益が34.2%増の3億31百万円、経常利益が30.4%増の3億31百万円、純利益が31.0%増の2億10百万円だった。主力のMFD事業が堅調に推移し、マーケティング事業が大幅伸長した。売上総利益率は58.7%で1.8ポイント上昇、販管費比率は38.6%で2.4ポイント低下した
 
 MFD事業は売上高が0.3%増の14億56百万円で、営業利益(連結調整前)が9.3%増の3億35百万円だった。第2四半期末のMFD事業会員数は9.6%増の21万2985人で、このうち定期コース会員数は9.5%増の7761人となった。1件あたり購入単価は低下したが、定期コースの売上比率は上昇した。マーケティング事業は売上高が87.6%増の1億92百万円で、営業利益が92.4%増の1億43百万円だった。業務受託が大幅伸長した。
 
 通期会社予想に対する第2四半期累計の進捗率は、売上高が45.3%、営業利益が48.6%、経常利益が48.8%、純利益が48.1%である。やや低水準の形だが、下期の構成比が高い収益特性を考慮すればネガティブ要因とはならない。通期ベースでも好業績が期待される。
 
 高齢者の増加、特に一人暮らし高齢者の増加、さらに生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。
 
■株価は調整一巡して戻り歩調
 
 株価は11月16日の直近安値1357円から切り返している。調整一巡して戻り歩調だ。
 
 12月7日の終値1577円を指標面で見ると、今期予想PER(会社予想EPS68円54銭で算出)は23倍近辺、前期実績PBR(前期実績BPS292円10銭で算出)は5.4倍近辺である。時価総額は約100億円である。
 
 週足チャートで見ると26週移動平均線突破の動きを強めている。5月の上場来高値1959円を目指す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)