三洋貿易 <3176> は自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。M&Aも積極活用して業容拡大戦略・グローバル展開を加速している。17年9月期は長期ビジョンの20年9月期目標経常利益とROEを前倒しで達成した。18年9月期は意識的な基礎固めの年と位置付けて横ばい予想だが保守的な印象が強い。上振れの可能性が高いだろう。株価は上場来高値圏から反落したが、調整一巡して上値を試す展開が期待される。
 
■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社
 
 ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の5分野に展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。
 
 17年9月期セグメント別(連結調整前)売上高構成比は化成品39%、機械資材32%、海外現地法人22%、国内子会社6%、その他0%で、営業利益構成比は化成品30%、機械資材45%、海外現地法人13%、国内子会社10%、その他2%だった。
 
 業界別売上構成比(単体ベース)は自動車が過半を占め、OA・家電、塗料・インキ、その他化学などが続いている。自動車関連は各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品(レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー)といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポートは世界市場6割を占有している。
 
 飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。
 
 なお収益面では、設備投資関連商材を含むため、3月期決算企業の期末にあたる第2四半期(1月~3月)の構成比が高くなりやすい特性がある。また配当の基本方針は連結配当性向25%を下限の目途としている。
 
■M&Aも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進
 
 グループとして重点志向する事業領域への経営資源集中を進めるとともに、国内外でM&Aも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進している。
 
 15年9月連結子会社ケムインターが工業用洗剤輸入販売のコムスタージャパンを子会社化、16年2月工業化学薬品輸入販売のソートを子会社化、16年6月洸陽電機と小型高効率の独ブルクハルト社製木質バイオマスコージェネレーション(熱電併給)システムの販売拡大で業務提携した。
 
 16年7月医療機器開発・製造販売や医療機器・理科学機器の輸入販売を手掛ける日本ルフトを子会社化、17年2月子会社の三洋テクノスがマイクロポンプ専業メーカーの古江サイエンスを子会社化、17年7月精密鋳造用副資材・型材輸入販売の日本フリーマンを子会社化、17年9月三洋テクノスが古江サイエンスを吸収合併して商号を三洋古江サイエンスに変更した。
 
 17年10月には、16年2月子会社化したソートの吸収合併、および医農薬品中間体や電子材料など精密化学品を主力とする化学品専門商社アズロの子会社化を発表している。
 
 海外は米国、メキシコ、タイ、中国(上海、香港)、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。15年7月シンガポールの工業用フィルム販社BPS社を子会社化(シンガポール三洋貿易に社名変更)し、15年10月タイに子会社Sanyo Trading(Thailand)を設立、17年3月独デュッセルドルフに駐在員事務所を設立した。
 
■17年9月期大幅増益、長期ビジョンの目標経常利益とROEを前倒し達成
 
 前期(17年9月期)連結業績は、売上高が前々期(16年9月期)比13.1%増の677億38百万円で、営業利益が21.9%増の49億38百万円、経常利益が23.3%増の52億70百万円、純利益が21.5%増の33億51百万円だった。ROEは15.2%で1.1ポイント上昇した。配当は10円増配の年間59円(第2四半期末28円、期末31円)とした。配当性向は25.2%である。
 
 主力の自動車関連商材が好調に推移した。M&A効果も寄与して計画を上回る大幅増収増益だった。8期連続経常増益で過去最高益を更新し、長期ビジョンの20年9月期経常利益目標50億円、ROE15%以上を前倒しで達成した。売上総利益率は18.1%で1.4ポイント上昇、販管費比率は10.8%で0.8ポイント上昇した。営業外では為替差益が増加した。
 
 化成品は売上高が9.1%増の267億03百万円で、営業利益が30.0%増の16億42百万円だった。ゴム関連製品では自動車や家電・情報機器向けの合成ゴムや添加剤など、化学品関連製品では塗料・インキ原料や香料および染料などが好調だった。前期連結化したソートも寄与した。
 
 機械資材は売上高が13.1%増の216億13百万円で、営業利益が14.1%増の25億24百万円だった。産業資材関連ではシート用高機能部品などの自動車内装用部品が大幅伸長した。機械・環境関連では木質バイオマス関連機材の国内2号機を納入した。科学機器関連では耐候性試験機、表面物性測定装置、摩擦摩耗試験機などの分析・試験機器が好調だった。
 
 海外現地法人は売上高が40.4%増の150億93百万円で営業利益が98.2%増の7億27百万円だった。SCOA(米国)はモーター等の自動車内装用部品、三洋物産貿易(上海)は自動車内装用部品や接着剤、San-Thap(タイ)は自動車用部品やゴム関連製品が好調だった。
 
 国内子会社は売上高が22.7%減の40億93百万円で営業利益が7.7%減の5億40百万円だった。コスモス商事は地熱開発関連が好調だったが、海洋・船舶関連の特需が一巡した。ケムインターは韓国・台湾・米国向けの化学品および半導体関連が好調だった。
 
■18年9月期横ばい予想だが上振れの可能性
 
 今期(18年9月期)連結業績予想(11月7日公表)は、売上高が前期(17年9月期)比9.7%増の743億円、営業利益が0.2%増の49億50百万円、経常利益が2.3%減の51億50百万円、純利益が1.2%減の33億10百万円としている。配当予想は前期と同額の年間59円(第2四半期末30円、期末29円)としている。予想配当性向は25.5%となる。
 
 売上高の計画は化成品が9.0%増の291億円、機械資材が9.7%増の237億円、海外現地法人が11.3%増の168億円、国内子会社が5.1%増の43億円、その他が80.2%増の4億円としている。主力の自動車関連商材が好調に推移し、M&A効果も寄与する。海外現地法人はグローバル戦略による大幅伸長を見込んでいる。
 
 売上総利益率は0.5ポイント低下の17.6%、販管費比率は0.2ポイント上昇の11.0%の想定としている。新中期経営計画において18年9月期を意識的な基礎固めの年と位置付け、中長期成長に向けて組織再編や人材拡充などの先行投資を実行するため、関連費用の増加を見込んでいる。また前期の大型スポット案件の一巡も考慮して営業利益は横ばい、経常利益と純利益は微減益予想としている。ただし保守的な印象が強い。上振れの可能性が高いだろう。
 
■長期ビジョンで20年9月期までにROE15%以上目指す
 
 長期ビジョン「VISION2020」では、目標数値に20年9月期までに経常利益50億円、ROE15%以上、自己資本比率50%以上を掲げている。
 
 基本方針は、盤石な財務基盤、強みを通じた価値創造、自由闊達な社風と機会創出の組織として、6つの戦略には、既存ビジネスの深化、ビジネスポートフォリオの明確化、新規ビジネスのプロジェクト立ち上げ、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進、国内外の組織の強化を掲げている。
 
 そして新中期経営計画(18年9月期~19年9月期)では、目標数値に19年9月期売上高828億円、経常利益54億80百万円を掲げた。
 
■株価は調整一巡して上値試す
 
 株価は11月2日の上場来高値3010円から反落し、18年9月期横ばい予想を嫌気する形で11月15日の2409円まで調整した。その後は売り一巡感を強めている。
 
 11月28日の終値2456円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS231円32銭で算出)は10~11倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間59円で算出)は2.4%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1663円75銭で算出)は1.5倍近辺である。時価総額は約356億円である。
 
 週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込んだが、調整一巡して上値を試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)