エフティグループ <2763> (JQ)は、法人向け環境関連商品・情報通信機器販売などを展開し、M&Aも積極活用してストック型収益・業容拡大戦略を推進している。18年3月期2桁増収増益・連続増配予想である。株価は調整一巡して戻り歩調だ。4%台の高配当利回りも見直し材料だろう。
 
■法人向けLED照明、ビジネスホン、OA機器などの販売が主力
 
 法人事業(中小企業・個人事業主向けLED照明等環境関連商品、ビジネスホン・OA機器・SOHOスモールサーバー等情報通信機器の販売、WEB制作サービスやインターネットサービスの提供)、コンシューマ事業(一般消費者向けインターネットサービスの提供、ドコモショップ運営)を展開している。17年3月期の事業別売上高構成比(連結調整前)は法人事業74%、コンシューマ事業26%だった。
 
 LED照明、空調、電力などの環境商材を重点分野と位置付け、M&A・アライアンス・グループ再編、定額保守サービスなどストック型収益積み上げ、海外展開を推進している。海外はタイ子会社をASEAN地域への事業展開拠点として、LED照明など環境商材の販売を推進している。17年8月にはインドネシアの現地法人の商号を変更してLED照明等の販売を行う環境関連事業を開始すると発表した。
 
■18年3月期増収増益・連続増配予想
 
 今期(18年3月期)連結業績予想(5月10日公表)は売上高が前期(17年3月期)比10.8%増の440億円、営業利益が14.2%増の48億円、経常利益が15.2%増の48億円、純利益が16.5%増の26億50百万円としている。配当予想は6円増配の年間40円(第2四半期末20円、期末20円)で、予想配当性向は50.2%となる。
 
 第1四半期(4月~6月)の連結業績は売上高が前年同期比1.9%増収、営業利益が48.0%減益、経常利益が46.7%減益、純利益が53.4%減益だった。法人事業における新卒社員121名入社、長時間労働抑止などの労働環境整備、ストックサービス節水装置JETレンタル販売強化のための営業コスト先行発生、電力サービス(ハルエネでんき)販売部隊の立ち上げ遅れなどが影響して減益だった。
 
 通期ベースでは、法人事業においては第1四半期の遅れを第3四半期および第4四半期で取り戻すべく、新卒社員の教育強化による戦力化および社員1人当たりの生産性向上、空調機器(エアコン)販売の強化、電力サービス(ハルエネでんき)販売の立ち上げ、インドネシアでの営業開始を推進する。コンシューマ事業においては、節水装置JETなどストック収益の積み上げを推進する。
 
■株価は調整一巡して戻り歩調
 
 株価は第1四半期業績を嫌気して年初来高値圏1000円近辺から急反落し、8月14日には850円まで調整したが、その後は切り返しの動きを強めている。調整一巡して戻り歩調だ。
 
 9月14日の終値922円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS79円76銭で算出)は11~12倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間40円で算出)は4.3%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS364円31銭で算出)は2.5倍近辺である。時価総額は約335億円である。
 
 週足チャートで見ると26週移動平均線近辺から切り返してサポートラインを確認した形だ。調整が一巡し、4%台の予想配当利回りも見直して戻りを試す展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)