トレジャー・ファクトリー <3093> はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。18年2月期第1四半期は新店投資負担などで減益だったが、通期は既存店におけるマーケティング強化、13店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで2桁増収増益予想である。株価は下値固め完了して反発展開が期待される。
 
■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開
 
 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。
 
 17年2月期末時点の店舗数は、総合業態トレジャー・ファクトリー(FC4店舗含む)61店舗、服飾業態トレファクスタイル29店舗、古着アウトレット業態ユーズレット4店舗、スポーツ・アウトドア業態トレファクスポーツ2店舗、郊外立地型トレファクマーケット1店舗、ブランドコレクト業態2店舗、海外(タイ)1店舗、16年9月子会社化したカインドオル36店舗、グループ合計136店舗である。
 
 収益面の特性として第1四半期(3月~5月)と第3四半期(9月~11月)は、引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなりやすいという季節要因があるようだ。
 
■多店舗展開や新業態開発を推進
 
 成長戦略として、既存店強化(店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善)、多店舗展開(複数業態組み合わせて年間12店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開)、新業態開発・出店、海外事業を推進している。
 
 首都圏以外の出店は、15年11月関西エリア、16年5月中部エリア、16年7月九州エリアに初出店した。新業態では16年8月、電化製品・家具を中心とした圧倒的品揃えと多様なジャンルを扱う郊外立地型大型リユースショップの新業態トレファクマーケット1号店をオープンした。またブランドバッグ&ファッションのオンラインレンタルサービス「Cariru」も運営している。
 
 14年10月ファーストザウェーブ社のブランドコレクト事業を譲り受けた。高価格帯のブランド古着に特化したファッションカテゴリーを強化する。16年9月カインドオルを完全子会社化した。カインドオルは国内外のブランド衣料、バッグ、時計などを専門に取り扱うリユースショップを関西圏と東京都心中心に展開している。中価格帯中心の服飾専門業態トレファクスタイルと高価格帯中心のカインドオルの補完効果など、グループ全体のネットワーク拡大を推進する。
 
 海外は16年3月タイに合弁で現地法人(出資比率は当社約49%、現地コンサルティング会社3社合計51%)を設立し、16年7月海外1号店としてタイ・バンコクに総合業態をオープンしている。
 
■出張買い取りサービス強化
 
 不動産関連業界や引越会社とのアライアンスを活用して出張買い取りサービスを強化している。15年2月ハウスコム、8月ミニミニ、16年3月ハウスドゥ、16年5月大和リビング、16年7月アウトドアレジャー専門ECサイトを運営するナチュラム・イーコマースと業務提携した。
 
■18年2月期第1四半期は減益だが計画水準
 
 今期(18年2月期)第1四半期(3月~5月)の連結業績は、売上高が前年同期比25.0%増の40億10百万円、営業利益が同35.8%減の2億38百万円、経常利益が同32.7%減の2億54百万円、純利益が同29.7%減の1億73百万円だった。一部滞留品の値下げ販売や新規出店の投資負担などで減益だったが、概ね計画水準としている。
 
 差引売上総利益は増収効果で同18.8%増加したが、一部の滞留衣料品を値下げ販売した影響や、高価格帯で売上総利益率が低いカインドオルの連結で、差引売上総利益率は63.6%となり同3.3ポイント低下した。販管費は新規出店費用の増加などで同30.2%増加し、販管費比率は57.7%で同2.4ポイント上昇した。
 
 既存店売上は同99.6%で、売上総利益率は同1.2ポイント低下の65.5%だった。新規出店は直営5店舗、カインドオルのFC3店舗で、グループ合計の期末店舗数は144店舗(単体104店舗、カインドオル39店舗、タイ1店舗)となった。
 
■18年2月期通期は2桁増収増益予想
 
 今期(18年2月期)連結業績予想(4月12日公表)は売上高が前期(17年2月期)比23.2%増の164億20百万円、営業利益が同16.1%増の8億53百万円、経常利益が同16.2%増の8億81百万円、純利益が同19.7%増の5億81百万円としている。
 
 既存店におけるマーケティング強化、13店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで2桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化、新業態の多店舗展開、カインドオル不採算店のテコ入れ、タイの収益モデル確立も推進する。既存店売上は101.0%、既存店の売上総利益率は前期(64.8%)と同水準を目指すとしている。
 
 月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、17年6月は全店109.0%、既存店101.4%だった。既存店は2ヶ月ぶりにプラスに転じた。衣料、生活雑貨、服飾雑貨が好調だった。新規出店は1店舗で店舗数は105店舗(うちFC4店舗)となった。
 
 配当予想は前期と同額の年間16円(第2四半期末8円、期末8円)としている。予想配当性向は30.4%となる。配当性向は25%以上を当面の目標としている。
 
 通期予想に対する第1四半期の進捗率は売上高24.4%、営業利益27.9%、経常利益28.8%、純利益29.8%である。引越シーズンで第1四半期の構成比が高くなりやすい収益構造だが、通期ベースで好業績が期待される。
 
■中期成長シナリオに変化なし
 
 リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて複数業態で国内主要都市への新規出店を加速させる方針だ。経営目標値は19年2月期売上高175億78百万円、営業利益9億72百万円、経常利益10億01百万円、償却前営業利益は12億91百万円としている。
 
 知名度上昇、複数業態による国内主要都市への出店加速、新業態開発、ネット事業の強化、海外リユース事業の展開などで中期成長シナリオに変化はないだろう。
 
■株主優待制度は毎年2月末に実施
 
 株主優待制度は、毎年2月28日時点の1単元(100株)以上保有株主に対してトレジャーチケットを贈呈している。トレジャーチケットの内容はトレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード1000円分、プレゼント抽選券トレジャーロト、および当社の店舗および宅配買い取りサービスで利用できる買い取り金額アップクーポンをセットにしている。
 
■株価は下値固め完了して反発期待
 
 株価は安値圏800円近辺でモミ合う形だが、下値固めが完了して徐々に水準を切り上げている。
 
 7月21日の終値815円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円48銭で算出)は15~16倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間16円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS333円69銭で算出)は2.4倍近辺である。時価総額は約92億円である。
 
 週足チャートで見ると26週移動平均線突破の動きを強めている。下値固め完了して反発展開が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)(イメージ写真提供:123RF)