JMC <5704> (東マ)は、前週末27日に20円高の1615円と変わらずを含めて8営業日続伸して引け、昨年12月12日につけた上場来安値1252円からの底上げを鮮明化した。同社株は、昨年11月29日に新規株式公開(IPO)され、初決算となる前2016年12月期業績を今年2月14日に発表予定にあるが、続く今2017年12月期業績が、連続して過去最高更新と観測されていることを手掛かりに直近IPO株買いが増勢となった。昨年12月末に3台目の新型3Dプリンターを導入したことも、同事業の生産性・効率性向上をサポートするとして業績期待を高めている。
 
■3Dプリンター出力事業・鋳造事業の取引社数・取引件数が拡大しフル操業
 
 同社の目下集計中の前2016年12月期業績は、IPO時に売り上げ15億3200万円(前々期比15.4%増)、営業利益1億7100万円(同0.8%増)、経常利益2億円(同3.0%増)、純利益1億2400万円(同0.5%増)と予想され、ほぼこの通りに連続して過去最高を更新したもようだ。3Dプリンターと砂型鋳造で自動車部品、機械部品、樹脂部品などを生産しており、3次元CADデータをベースに少量生産・短納期・高品質の供給を可能としていることから、前12月期に大手自動車メーカー、大手家電メーカーなどの取引社数が553社(前々期実績455社)、取引件数が5092件(同4502件)と増加し、3Dプリンター出力事業の売り上げは4億2500万円(同8.9%減)と伸び悩むが、鋳造事業の売り上げが、11億600万円(同28.7%増)と伸びることなどが要因となる。
 
 この取引社数や取引件数の増加でフル操業状態となっているため、同社は、生産基盤の拡大に向けてコンセプトセンターの第5期棟(長野県飯田市)の生産能力を増強するとともに、伊豆木センター(同飯田市)の予定地も取得しており、業績加速が有力視されている。昨年12月22日には、光造形方式の3台目の3Dプリンター導入も発表しており、競争力を一段と増すことになる。東洋経済会社四季報最新号は、今2017年12月期の純利益を1億5000万円と観測しており、2月14日予定の初決算が注目されることになる。
 
■25日移動平均線水準から上場来調整幅の半値戻しをクリアし全値戻しに勢い
 
 株価は、公開価格960円を89%上回る1816円で初値をつけ、上場来高値1895円まで買い進まれ、上場来安値1252円まで調整し、その後のセカンダリーでは25日移動平均線を挟んでもみ合い、足元では、最高値から最安値までの調整幅の半値戻し水準をクリアしてきた。直近IPO株買いの再燃で、相場格言の「半値戻しは全値戻し」通りに勢いをつけ上場来高値奪回に進もう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)(イメージ写真提供:123RF)