猫ブームが起きている日本では最近、「ネコノミクス」という言葉を耳にするようになったが、中国メディアの捜狐はこのほど、猫関連のビジネスが活況である日本とは違い、中国では「動物は限定的な経済効果しか生み出せない」と伝え、日本と中国の違いについて分析している。

 記事はまず猫が日本で生じさせた2015年における経済効果は約2兆3000億円に達したという試算があることを紹介し、日本の猫ブームの背景には「土台にしっかりとした猫文化が存在する」と指摘したうえで、猫ブームは一過性のものではないと指摘している。

 日本の猫ブームの土台としては、ドラえもんやハローキティなど、猫をモチーフとしたキャラクターが数多く存在し、日本人にとって非常に身近な存在であることが挙げられるだろう。古くは夏目漱石も猫を主役にした作品を発表しているほか、猫関連の実写映画も多数制作されている。さらに猫カフェ、招き猫といった様々な方面でも猫は大活躍している。猫文化は日本に深く浸透しており、大きな経済効果を生み出しているといえる。では中国でも動物は大きな経済効果を生み出しているだろうか。

 記事は中国では猫より犬が圧倒的に人気だと紹介。それでもペットとしての犬が生み出す経済効果は限定的だと指摘、日本のように大きな経済効果を生み出せるほど広く、深い動物文化はまだ存在していないと分析している。

 例えば中国で2014年に公開された「後会無期」という映画には「マダガスカル」という役名の犬が登場、人びとの注目を集めた。この映画監督はマダガスカル人気を関連グッズ販売やイベント開催などによって関連ビジネスを展開し、一定の成功を収めたものの、それでも「犬ブーム」を創り出すほどの影響力はないのが現状だ。

 記事は動物がブームになる日本と、ならない中国の違いを分析し、「ドラえもんは友情や道具による革新を、ハローキティはロマンティックな少女文化など、人びとの心に訴える何らかの価値感を創出している」と指摘。言い換えるなら日本人は猫独特の雰囲気や行動にシンパシーを感じるようになっており、それが猫ブームにつながっているという見方だ。中国では犬のほうが人気だというが、犬ブームを形成するためには犬独特の雰囲気や行動に対する深い愛着や共鳴を「具現化」するための想像力が求められるといえるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)