中国メディアの百度百家は11月29日、日本のスマートフォン市場では米アップルの「iPhone」が圧倒的なシェアを獲得しているとし、「なぜiPhoneは日本のスマホ市場を長期にわたって統治できているのか」と主張する記事を掲載した。

 記事は、中国国内でも「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」の販売が好調であることを紹介する一方で、2012年から13年にかけてはサムスンが販売台数で1位を獲得したことを指摘。中国スマホ市場ではアップルの独壇場というわけではなく、14年上半期のメーカー別シェアではアップルは7.5%の第7位にすぎないことを指摘した。

 続けて、「日本の市場は閉鎖的」であるうえに、国産品が高い信頼を獲得している日本において、「外国ブランドが電子機器市場で売り上げを伸ばすことは極めて難しい」と指摘し、ノキアが全盛期だった時でさえシャープやソニーといった日本ブランドには太刀打ちできなかったと主張。

 一方で、iPhoneも日本に上陸するにあたって「市場シェアを奪えない」などの懸念の声があったとしながらも、わずか1年で圧倒的なシェアを奪うことに成功したと指摘し、アップルは短期間で日本のスマホ市場の一大勢力へと成長したうえ、その後も安定したシェアを保ち続けていると紹介した。

 記事は、iPhoneが日本で高いシェアを獲得した理由について、iPhoneを日本で最初に発売したキャリアであるソフトバンクの功績を挙げたほか、iPhoneの「ハイテクとデザインの両立」が日本人の「精緻さ」を求める文化と合致したためではないかと推測。

 さらに、「日本は建築からファッション、電子製品にいたるまで外観の細やかさや精緻さを追求していることが分かる」とし、iPhoneは日本人の審美眼を満たすことができたうえ、日本人はiPhoneを購入できるだけの収入があったことも理由の1つだと指摘。所得水準が全体的にはまだ低い中国ではiPhoneは憧れの的であるものの、その高額さから主流ブランドにはなれていないと論じた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:(C)  Andriy Popov /123RF.COM)